Save the Children

Save the Childrenがウクライナの子どもたちを支援するために募金キャンペーンを拡大

ウクライナでの悲惨な戦争は人道的危機を急速に悪化させており、特に子どもたちにとっては深刻です。この戦争により、第二次世界大戦以来ヨーロッパで最も速いペースで最大規模の避難民が発生しています。開戦以来、Save the ChildrenはMetaの一連のツールを使用して認知度を高め、寄付を集めることに成功し、避難を余儀なくされた数十万人の子どもたちとその家族を支援してきました。

課題

Save the Childrenは、第一次世界大戦末期の1919年にEglantyne Jebb氏によって設立されました。同氏は、「あらゆる戦争は、それが正義であれ不正義であれ、悲惨な結果をもたらそうが勝利をもたらそうが、子どもに対して行われる」と訴えました。Save the Childrenは、すべての子どもに未来があるべきだと信じています。設立以来、世界中の10億人以上の子どもたちの生活を変えてきました。

ウクライナでの戦争により、子どもたちは餓え、病気、人身売買、虐待の危険にさらされることになりました。Save the Childrenは、この状況に対する一般の認知度を早急に向上させ、この危機を直ちに支援する用意があることを人々に知らせて、戦争の影響を直接受けている多数の子どもたちとその家族を支援するための募金活動を拡大する必要があったのです。

ソリューションとツール

Save the Childrenは、オウンド、アーンド、ペイドの統合デジタルキャンペーンで支援者に情報を提供して関心を引き、アクションを促すよう努めました。Metaのプラットフォームと募金キャンペーンツールは、Save the Childrenがウクライナでの計画をフォロワーに伝えるとともに、戦争の被災者を支援する具体的な方法を探している潜在的支援者にリーチするための主要な要素となりました。

Save the Childrenの米国ソーシャルチームは、アンバサダーやインフルエンサーが同団体のソーシャル投稿や募金キャンペーンを簡単にシェアすることができるソーシャルメディアツールキットを作成しました。このキットは緊急対応期間中、最新の投稿を追加して更新され、ソーシャルメディアでのシェアに利用されました。

Instagramの新しい募金キャンペーン機能は、このような危機的状況下で特に効果的でした。アンバサダーが手軽に自分のストーリーズで募金キャンペーンをシェアしたり、自己紹介に募金キャンペーンの情報を掲載したりできるようになりました。Save the Childrenのプログラム実施状況の紹介にあたってはInstagram Liveも鍵となりました。番組スタッフは対応地域からライブ配信を行いましたが、その中でも、俳優でありSave the Childrenの評議員でもあるJennifer Garnerさんとの対話が認知度やブランドの信頼性向上と寄付につながりました。戦争が続くなか、Metaのソーシャルツールは重要な役割を果たしています。感情に訴えるストーリーを発信することで、被災者である子どもたちとその家族のために寄付金がどのように役立っているかを支援者に伝えているのです。

成果と影響

多数のソーシャル投稿に配置された寄付ボタン、個人とそのアンバサダーがシェアしたInstagram募金キャンペーン、問題に関心を持つ多くの利用者が団体に代わって作成したピアツーピアの募金キャンペーンなど、Metaのあらゆる募金キャンペーンツールを通じてかつてないほどの経済的支援がSave the Childrenに寄せられています。

以下は、2022年1月～6月の成果です。Save the Childrenは、Metaのテクノロジーを引き続き活動に利用しています。

• 少数のキャンペーンで比較的短期間に多くの資金を調達。2022年1月～6月の寄付金総額は200万ドル(前年同時期の6倍以上に増加)。
• Metaのプラットフォームで集められた資金により、122,000人以上の子どもを含む255,000人以上の人々を支援。
• オウンドキャンペーンによる寄付金額は170万ドル(前年同期比2284%増加)。
  • Instagramフィードの募金キャンペーンを通じた寄付金額は165万ドル
  • Save the ChildrenのFacebook募金キャンペーンを通じた寄付金額は11万3,800ドル
• 個人の寄付は67,000件(前年同期比698%増加)。
• 個人による募金キャンペーンは1,500件(前年同期比46%)。
• 上記期間の寄付金の75%以上が2022年2月19日～3月19日に寄せられた。

学び

• 需要に対する対応の速度が重要。募金キャンペーンを比較的早期に開始することが成功につながる。
• Metaのプラットフォーム上でアンバサダーやインフルエンサーのサポートを受けることで、より幅広いオーディエンスにより迅速にリーチを拡大できる。
• ソーシャルチャネル(InstagramやFacebookなど)に最適化されたデジタルツールキットをマクロインフルエンサーやマイクロインフルエンサー向けに作成すると、団体に代わって募金キャンペーンを作成しやすくなる。
• 継続的なコンテンツのアップデートなどでストーリーを発信することにより、感情レベルで支援者の心を動かし、寄付金の効果について情報提供できる。
  

「ウクライナ侵攻が引き起こした人道的危機により、次世代の子どもたちの歴史の流れを変える未曾有の大惨事が起こりました。新型コロナウイルス感染症やその他の紛争、気候変動により子どもたちやその家族の飢餓が増大し、脆弱性が高まる中、子どもたちに対して仕掛けられた戦争は世界の食糧供給に深刻な影響を及ぼしています。しかし、協力することで希望が生まれます。前例のないニーズは、短期間の募金キャンペーンやライブ配信、社会的連帯を通じて前例のない寄付を生み出しました。

– Save the Children、デジタル・マーケティング・イノベーションパートナーシップ責任者、Ettore Rossetti氏